私達の生活スタイルは、ここ数年で大きく変わってきました。 朝起きたら、まずスマートフォンで天気やニュース、新聞をチェックして、会社ではパソコンを使って仕事をし、自宅に帰ってからはサブスクリプションで動画を見る。
インターネットやスマートフォンが普及していなかった時代では考えられませんでした。
新型コロナウイルスとの共存時代を迎え、テクノロジーは従来よりずっと速いスピードで進歩しています。まさに今、業務の「自動化」や「デジタルトランスフォーメーション（DX）」に向けての課題を抱えている企業も多いのではないでしょうか。 ビジネス上でデジタル化の進歩は、過去の時代に逆戻りすることはまずあり得ません。テクノロジーの進化にともない時代は変わっていきます。
この「進歩」に取り残されないよう、意識していく必要があるのではないでしょうか。
デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、データやデジタル技術によってビジネスに変革をもたらす考え方の事を意味します。この考え方は、業務そのものを見直し、企業の働き方改革へとつなげ、社会全体を変えていくという目的があります。
蛇足ですが、デジタルトランスフォーメーションは、英語で表すとDigital Transformationとなり、頭文字をとれば「DT」と略されるようにも感じます。ですが、英語圏では接頭辞「Trans」を省略する際に「X」と表記することが多いようで、そのため「Transformation」が「X」に代わり、「DX」と表記されています。
デジタルトランスフォーメーションは、日本でも推進されており、経済産業省からレポートやガイドラインが発表されています。新しいサービスやビジネスモデルの誕生により、我々の仕事に大きな変化がもたらされつつあると言っても過言ではありません。
以下が、経済産業省が発表したデジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドラインです。
あらゆる産業において、新たなデジタル技術を利用してこれまでにないビジネスモデル を展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつある。こうした中で、各企業は、 競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）をスピーディーに進めていくことが求められている。
DXの定義は次のとおりとする：「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」
https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf
デジタルトランスフォーメーションはデータやデジタルを活用して、新しいサービスやビジネスモデルを生み出し、それにかかるコストの削減を実現していくと考えられます。
このデジタルトランスフォーメーションの過程には「デジタイゼーション」や「デジタライゼーション」があります。
・「デジタイゼーション」とは、作業工程の効率化のためにツールを導入する、つまりデジタル化することを指します。
⇒例えば、アナログ放送だったものをデジタル放送にすることや、紙の書類を電子書類にすること。
・「デジタライゼーション」は、自社および外部の環境やビジネス戦略面も含めて長期的な視野でプロセス全体をデジタル化していく取り組みのことを指します。
⇒例えば、車を持っている場合のカーシェアリングや、モノの販売をサブスクリプションに変えること。
この2つはよく似ていますが、この2つによって企業が変化し、社会全体をより良く進化させていくというデジタルトランスフォーメーションの考え方となります。
デジタルトランスフォーメーションの必要性に気付いている企業は多いものの、具体的な部分に関しては検討中という企業が多いのではないでしょうか。
デジタルトランスフォーメーションは、近い将来までに企業が解決すべき課題として認識されており、早めの変革が求められてくることは間違いありません。
変わりゆく時代に取り残されてしまうのか、ITの進歩と共に新しい時代へと進んでいくのか、多くの企業にとって分岐点になるかもしれません。
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